マイホーム購入ではFPに相談してから適正予算を決めよう!

当該記事については、アフィリエイトや企業からの取材費をいただき、物件を紹介したり分析したりしています。

マイホームを購入しようと考えても適性予算が分からなければ、購入することができません。

「これくらいなら払えるだろう」といった安易な考えであれば、住宅ローンを払っているうちに生活が苦しくなる可能性もあります。

そこで、マイホーム購入の適性予算の算出方法や注意点について解説していきます。

これからマイホーム購入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

【住まいの扉】

<参考記事>

マイホーム購入の適正予算の出し方

マイホームを購入する際に考えることといえば、毎月いくらのローンを返済するかでしょう。

現在アパートなどに住んでいる場合には、家賃と同じような金額であれば問題なく払えると考える人も多いです。

また、年収の約5倍であれば無理なく返済できると聞いたこともあるでしょう。

マイホーム購入はFPに相談

適正予算の算出方法は?

適正予算の算出方法としては、毎月の収入に応じて決めることができます。

毎月の収入に対し、ローン返済はどれくらいになるのか表す指標のことを「返済負担率」と言います。

一般的な銀行であれば・・・・

年収300万円以下であれば返済負担率25%以内

年収400万円以下であれば返済負担率30%以内

年収600万円以下であれば返済負担率35%以内

と決められています。

 

住宅ローンの負担目安を計算してみよう

しかし、返済負担率が30%を超えると負担が大きくなってしまう場合もあり、平均的には25%が最も多いと言われています。

そこで、マイホーム購入の予算算出の計算方法として、「毎月の収入×25%」で住宅ローンの負担目安を計算してみましょう。

例えば、収入が30万円であれば「30万円×25%」となり、月々の支払額は7.5万円となります。

返済負担率が30%であれば「30万円×30%」で9万円の返済となるでしょう。

 

金利によって負担に大きな違いがある

上記のように予算を算出し、それくらいであれば問題なく支払っていけるだろうと考えられますが、住宅ローンでは「金利」や「返済期間」についても考える必要があります。

金利と返済期間によって借りられる金額には違いがあるので注意が必要です。

例えば、毎月7.5万円ほどの住宅ローンにしたいとしても、金利0.6%で返済期間35年の場合、2850万円借りることができますが、金利2.0%で返済期間20年では1500万円の借り入れとなるのです。

マイホーム購入はFPに相談

2850万円と1500万円では購入できるマイホームの種類やグレードにも大きな違いがあるでしょう。

できるだけ、多くのお金を借入して希望に合ったマイホームを購入したいのであれば、できるだけ金利の低い銀行を選ぶと良いでしょう。

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適性予算はそれぞれの家庭によって違いがある

注意してもらいたいのは、マイホーム購入に必要となる費用については、建物の代金だけではないことです。

予算を算出して「これくらいなら問題ない」と思っても、手付金や諸経費も必要となるため、借入たい金額では足りなくなる可能性もあるのです。

 

諸費用を項目別に知ろう

諸経費の内容としては、下記の項目が挙げられます。

  • 住宅ローン手数料
  • 保証料
  • 火災保険料
  • 登記費用
  • 印紙代
  • 固定資産税

それほど掛からないと考える方もいらっしゃるかと思いますが、100万円~150万円ほど必要になることが多いです。

マイホーム購入はFPに相談

子供や老後も考える必要あり!

銀行によってはそれ以上必要となる可能性もあるので、予算を考える際には多めに見積もって考えておくと安心です。

また、住宅ローンを考える際にはこれからのライフプランについて考えることも大切でしょう。

子どもがいないのであれば、子どもが生まれた時のことを考えたり、自分の老後について考えることも重要です。

突発的なことが起こっても住宅ローンを払いながら無理なく生活ができるのか、しっかりと考えてから契約することをおすすめします。

 

ひと手間で無理のない予算を決めることができる

マイホームの購入時に住宅ローンの相談は銀行員やハウスメーカーの担当者と相談するだけの方は多いです。

銀行の担当者に相談すれば良いのか、FPに相談すれば良いのか、迷うところかと思います。

メリットデメリット、特徴などを見ていきましょう。

マイホーム購入はFPに相談

銀行の担当者はライフプランまで考えてない?

結論から言うと、銀行の担当者などはライフプランについては考えていません。

審査に通過するように対策を考えてはくれるでしょうが、日々の生活のことまでは考えていないため、銀行の担当者と一緒に決めた住宅ローンの金額では、これからの生活が苦しくなってしまう可能性もあるのです。

住宅資金だけではなく教育資金や老後資金など、生活において様々な資金が必要となり、自分の生涯が終わるまでの資金計画を立てることが重要となります。

 

FP(ファイナンシャルプランナー)の活用

無理のない生活をしていくためにも、時間をかけて資金計画をしていかなくてはなりません。

その際にはFP(ファイナンシャルプランナー)の活用を強くお勧めします。

FPは、銀行員でもハウスメーカーでもない中立的な立場の人間です。

そのため、マイホームを購入する際にも無理のない範囲で予算を算出してくれます。

 

【住まいの扉】

FP紹介サービスを利用するのもあり!

私が利用したサービスの一つに住まいの扉というものがありますので、それに少し触れておきます。

「住まいの扉」というサイトであれば、自分に合ったFPを紹介してくれ、家庭に合ったライフプランニングをしてローンの返済計画を立ててくれます。

自分でFPを探す手間がない点も魅力の一つでしょう。

マイホーム購入はFPに相談

マイホームの購入では、家族の理想に合った住宅の購入を検討することとなり、予算を考えることが重要となってきますが、無理をしてローンを借りてしまうと、その後の生活が苦しくなり後悔してしまう可能性もあるのです。

お金の知識を得るという観点でも利用を検討してみるのも良いと思います。

気になる方は下記を確認してみましょう。

【住まいの扉】

総括

マイホーム購入時にはFPに相談し、適正予算を一緒に考えることで無理のない範囲で適正な住宅ローン価格を知ることができます。

一緒に一度の買い物なので専門家のアドバイスは大いに役立つでしょう。

お金のことはお金の専門家へ。FPに相談することは無料です。

お金が発生するものではありませんので、まずは情報収集の一環として行動してみるのは良いでしょう。

 

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